実質「0円」廃止で、スマホ販売激減

総務省の肝いりで始まった携帯電話の料金の見直しで、批判が集まっていた、実質「0円」を廃止した2月のスマーフォンの販売台数が大幅に落ち込んだことが、調査会社BCNの調査によりわかった。特に影響が大きかったのはAppleで、1月比28.1%減だったが、落ち込み幅が一番大きかったのは、SONYで41.7%減という不振ぶり。いかにこれまでキャリアが実質「0円」で客を呼び込んでいたかが分かるものだが、まあやめてしまったらこうなるのも当然のような気がする。iPhoneなんか、普通に買ったら10万円するものが0円(実際は月々の代金で回収されている)で売っているのだから、それが無くなれば、買わなくなるのも当然である。まあ僕はすでにSIMフリーに移行しているから、今年の秋のiPhone 7ではまた、SIMフリーを買うつもりではあるが、iPhoneの日本での売れ行きは落ち込んでいくだろうな、と思う。